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研究会

株式市場研究会(主査 福田 徹 日本証券経済研究所主任研究員)

当研究会では、「日本の株価形成に関わる問題点」を基本的なテーマに据えており、最近の株式市場の動向や市場取引の諸問題等を具体的な研究対象としている。具体的には、ファンダメンタルズと株価を結び付ける役割は果たすコーポレート・ガバナンス、流通市場における需給関係を一致させる仕組みであるマイクロ・ストラクチャーに主眼を置いている。前者については、様々な現実の事象のフォローを継続する予定である。その上で、コーポレート・ガバナンスの望ましいあり方について考察を加える。後者については、情報技術の発展に伴って流通市場の仕組みが変貌を遂げたが、それによって明らかになった取引メカニズムの本質について整理する予定である。

メンバー

(平成28年4月15日現在)

主 査

福 田   徹

日本証券経済研究所主任研究員

 

倉 澤 資 成

大阪学院大学特任教授 *

 

清 水 葉 子

福井県立大学准教授 *

 

野 下 保 利

国士舘大学教授

 

福 本   葵

帝塚山大学教授 *

 

船 岡 健 太

九州産業大学准教授 *

 

横 山   淳

大和総研金融調査部制度調査課主任研究員

 

吉 川 真 裕

日本証券経済研究所客員研究員

 

田 代 一 聡

日本証券経済研究所研究員

(注)*印は当研究所の客員研究員を兼務
[敬称略]

最近の活動状況

平成28年6月にこれまでの研究成果をとりまとめ、『証券経済研究』第94号に発表した。

平成29年度における研究会の開催状況は次のとおりである。

○ 「エンプティ・ボーティングとデリバティブ取引」(7月31日)
大阪学院大学特任教授・当研究所客員研究員  倉澤 資成氏
○ 「レバレッジETFについて」(6月26日)
帝塚山大学教授・当研究所客員研究員  志馬 祥紀氏
○ 「株主総会プロセスの改革」(5月29日)
帝塚山大学教授・当研究所客員研究員  福本  葵氏
○ 「わが国におけるフェア・ディスクロージャー・ルールの導入とその論点」(4月24日)
大和総研金融調査部 主任研究員  横山  淳氏

平成28年度における研究会の開催状況は次のとおりである。

○ 「証券市場とポテンシャル価値—ジェヴォンズにおける自由資本概念と効用価値概念の含意—」(3月27日)
国士舘大学教授  野下 保利氏
○ 「投資社会の勃興 —財政金融革命の波及とイギリス—」(2月27日)
大阪経済大学准教授  坂本優一郎氏
○ 「公的年金基金によるコーポレートガバナンス —エンゲージメントを用いる合理性—」(1月16日)
文教大学准教授  鈴木  誠氏
○ 「諸外国における市場構造とHFT を巡る規制動向」(12月19日)
株式会社東京証券取引所 株式部株式総務課長  大墳 剛士氏
○ 「IEXのSIP接続 —フラッシュ・ボーイズは救世主か—」(11月28日)
当研究所客員研究員  吉川 真裕氏
○ 「我が国企業によるレバレッジの調整速度」(10月17日)
MS&AD基礎研究所主管上席研究員  吉田  隆氏
○ 「契約再交渉と優先株式の最適性」(8月31日)
大阪経済大学准教授  大森 孝造氏
○ 「証券不正・金融犯罪に対するDOJ及びSECによる法執行手法の現状と課題」(7月25日)
明治大学教授  柿崎  環氏
○ 「A Continuous-Time Asset Pricing Model with Smooth Ambiguity Preferences」(6月20日)
横浜国立大学准教授  鈴木 雅貴氏
○ 「マーケットのデフォルト・リスクが新規株式公開市場におよぼす影響」(5月30日)
九州産業大学准教授・当研究所客員研究員  船岡 健太氏

平成27年度における研究会の開催状況は次のとおりである。

○ 「生保相互会社の業務多角化と株式会社化」(3月28日)
住友生命保険相互会社年金事業部審議役  丸山 高行氏
○ 「HFT環境における需給調整スピード〜日本の計測結果を考察する」(2月29日)
学習院大学教授  辰巳 憲一氏
○ 「長期保有株主優遇策」(1月25日)
帝塚山大学教授・当研究所客員研究員  福本  葵氏
○ 「アノマリーを活用しているのは機関投資家か、それとも個人投資家か?日本の株式市場における検証」(12月7日)
名古屋商科大学 学部長  岩澤誠一郎氏
○ 「ソーシャルメディア時代のIR情報 〜現状と課題〜」(11月16日)
埼玉学園大学特任教授  米山 徹幸氏
○ 「監査等委員会設置会社の現況」(10月19日)
大和総研 主任研究員  横山  淳氏
○ 「負のプライス・オブ・リスク:機関投資家とリスクリターン関係」(8月24日)
当研究所研究員  田代 一聡氏
○ 「東証立会市場における呼値の単位の変更の影響」(7月6日)
日本取引所グループ総合企画部調査役  近藤 真史氏
○ 「現金保有の評価+ROEの国際比較と政策インプリケーション」(6月22日)
日興アセットマネジメント チーフ・ストラジスト  神山 直樹氏
○ 「アメリカでのティック・サイズ拡大のためのルール変更について」(5月18日)
福井県立大学准教授・当研究所客員研究員  清水 葉子氏

平成26年度における研究会の開催状況は次のとおりである。

○ 「HFTが提起する課題 証券取引と時間 〜ジェボンズからHFTへ〜」(3月16日)
国士舘大学教授  野下 保利氏
○ 「コーポレートガバナンス・コードの考え方および銀行のガバナンスへの含意」(2月16日)
慶應義塾大学教授  池尾 和人氏
○ 「日本のコーポレートガバナンス動向と2015年ISS議決権行使助言基準」(1月19日)
Institutional Shareholder Services Inc. エグゼクティブ・ディレクター  石田 猛行氏
○ 「経営支配権市場とコーポレート・ガバナンス」(12月26日)
就実大学特任教授  倉澤 資成氏
○ 「アルゴリズム取引の暴走 〜ナイト・キャピタルのシステム・トラブル〜」(11月17日)
当研究所客員研究員  吉川 真裕氏
○ 「内外の総会で見るアクティビストの動き」(10月20日)
コーポレート・ガバナンス評価研究会代表  藤田 利之氏
○ 「中国の金融動態をどう読むか」(9月29日)
国際公共政策研究センター 主任研究員  平岡 芳博氏
○ 「スマート・ベータを巡る議論」(8月4日)
ラッセルインベストメント株式会社 インデックス・ストラテジー・ディレクター  小原沢則之氏
○ 「効率的でない市場でのベンチマークの在り方—オリジナルTOPIXの擁護—」(7月7日)
統計研究会研究員  広田 真人氏
○ 「価格感応情報と売買停止制度 —オーストラリア証券取引所の取り組み—」(6月30日)
筑波大学大学院准教授  木村真生子氏

平成25年度における研究会の開催状況は次のとおりである。

○ 「創業板市場のIPOにおけるブックビルディングに参加する投資家の特徴」(3月31日)
九州産業大学准教授  船岡 健太氏
○ 「ヘッジファンド業界の概観と、マネージャー選択について」(3月31日)
UBPインベストメンツ株式会社運用本部シニア・ポートフォリオ・マネージャー  富永 逸朗氏
○ 「経営インセンティブと企業の資本構成」(3月17日)
文教大学准教授  鈴木  誠氏
○ 「店頭デリバティブの清算機関、取引情報蓄積機関および電子取引プラットフォーム」(1月6日)
帝塚山大学教授・当研究所客員研究員  福本  葵氏
○ 「米国FCPA(海外腐敗行為防止法)法執行を巡るコンプライアンス・プログラムの展開—資本市場法的視点からの考察」(12月2日)
横浜国立大学大学院教授  柿崎  環氏
○ 「変貌する公募増資のスキーム〜欧米で拡大するABO〜」(11月18日)
当研究所主任研究員  福田  徹氏
○ 「ソーシャルメディア時代の企業情報開示」(10月28日)
埼玉学園大学大学院教授  米山 徹幸氏
○ 「投資銀行のトレーディング業務」(9月2日)
当研究所客員研究員  小林 襄治氏
○ 「金融仲介機能:市場の限界とその変化」(8月19日)
学習院大学教授  辰巳 憲一氏
○ 「株式市場の『起業促進機能』の強化〜日英比較と我が国への示唆〜」(7月1日)
元国際公共政策研究センター主任研究員  吉田  隆氏

平成24年度における研究会の開催状況は次のとおりである。

○ 「SECのForm-F4に関連する問題」(3月25日)
帝塚山大学教授  福本  葵氏
○ 「THE BENEFITS OF PTS COMPETITION」(3月13日)
Chi-X Global CEO   Tal Cohen氏
Chi-X Japan CEO  浜欠 康生氏

○ 「ヘッジファンドとリスクマネジメント」(2月4日)
ユナイテッド・マネージャーズ・ジャパン取締役会長  高橋  誠氏
○ 「銀行と証券市場は独立した資金供給チャンネルか?―ガーリー=ショー金融構造論再考―」(1月21日)
国士舘大学教授  野下 保利氏
○ 「アメリカのインサイダー取引規制」(12月26日)
当研究所主任研究員  萬澤 陽子氏
○ 「電子取引プラットフォームから見た日本国債市場の流動性」(12月3日)
エンサイドットコム証券社長  角間 和男氏
○ 「戦前期株式市場のミクロ構造と効率性」(10月1日)
日本大学教授  寺西 重郎氏
○ 「ダーク・プールの変質」(9月3日)
当研究所客員研究員  吉川 真裕氏
○ 「ビジネスとしての日本におけるイスラーム金融〜非ムスリム国のイスラーム金融への係わり方〜」(7月30日)
日本証券業協会 国際部部長  椎名 隆一氏
○ 「上場廃止について 〜懲罰か? 品質管理か?〜」(6月18日)
大和総研金融調査部制度調査課・副部長 主任研究員  横山  淳氏

平成23年度における研究会の開催状況は次のとおりである。

○ 「証券市場の新しいテクノロジーと規制〜IOSCOテクニカルコミッティーのレポート〜」(3月27日)
福井県立大学経済学部准教授  清水 葉子氏
○ 「新規公開株式の価格変動リスクに関する分析〜中国の新興株式市場を対象とする実証研究〜」(3月27日)
九州産業大学商学部講師  船岡 健太氏
○ 「ラッセルの新インデックスに見るディフェンシブ株式の特性〜グローバル株式に低ボラティリティ効果は見られるか?」(2月13日)
ラッセルインベストメント株式会社 インデックス・ストラテジー・ディレクター  小原沢則之氏
○ 「SBIジャパンネクストPTSの現状と今後」(1月16日)
SBIジャパンネクスト証券取締役COO  千先 拓志氏
○ 「株式市場を見る視点:情報の効率性と証券の流動性」(12月28日)
横浜国立大学大学院教授  倉澤 資成氏
○ 「現代的証券市場における最良執行義務の変容」(11月7日)
筑波大学大学院准教授  木村真生子氏
○ 「キャピタル・マーケッツ、リサーチ・セールス&トレーディング、IR〜投資家と企業を結ぶデータベースとシステム」(9月13日)
IPREOジャパン代表  山本 英勝氏
○ 「ドイツにおける株式取引の「内部化」―MiFIDによる規制と市場間競争」(9月5日)
北星学園大学教授  山口 博教氏
○ 「インド株式市場の特徴〜発行体企業の視点から〜」(6月20日)
国際公共政策研究センター 主任研究員  吉田  隆氏
○ 「ワン・レポートに向かう企業情報発信」(6月6日)
埼玉学園大学大学院経営学研究科教授  米山 徹幸氏

平成22年度における研究会の開催状況は次のとおりである。

○ 「独立役員が必要なワケ 〜日米企業の問題点」(3月22日)
ガバナンス評価研究会代表  藤田 利之氏
○ 「格付会社を取り巻く規制(BIS規制、金商法等)について〜主に証券化商品の観点から〜」(3月7日)
格付投資情報センター ストラクチャード ファイナンス本部副本部長  北原 一功氏
○ 「アメリカのコーポレート・ガバナンス改革」(2月21日)
帝塚山大学法政策学部教授  福本  葵氏
○ 「プルーデンス政策と国際金融ガバナンス―FSF(金融安定化フォーラム)改組の意味するもの―」(12月6日)
国士舘大学教授  野下 保利氏
○ 「我が国における明治時代中頃の株式市場」(11月15日)
法政大学教授  靍見 誠良氏
○ 「HFT(ハイフリークエンシートレーダー)の動向とその周辺環境」(10月4日)
大和総研ニューヨーク情報技術センター長  中島 尚紀氏
○ 「金融危機と市場型金融の将来」(9月6日)
慶應義塾大学教授  池尾 和人氏
○ 「ヘッジファンドの運用戦略とリーマンショック後のヘッジファンド業界の状況について」(8月30日)
デュエット・アセットマネジメント社 マネージング・ダイレクター  武藤淳一郎氏
○ 「年金基金のヘッジファンド投資の取り組み状況について」(8月30日)
文教大学准教授  鈴木  誠氏
○ 「日本株式トレーディングの実態調査―代替市場とアルゴ取引―」(8月2日)
野村総合研究所金融先端ビジネス企画部 トレーディング事業推進グループ長  角田 充弘氏
○ 「ポスト・レギュレーションNMS:アメリカ株式流通市場の現状」(6月21日)
当研究所客員研究員  吉川 真裕氏

平成21年度における研究会の開催状況は次のとおりである。

○ 「イスラム金融の基礎概念と幾つかの論点」(3月30日)
日本証券業協会 国際部部長  椎名 隆一氏
○ 「ブックビルディング方式はなぜ優勢な公開株価決定方式になったか」(3月15日)
学習院大学教授  辰巳 憲一氏
○ 「米国のダークプールとその規制について」(2月1日)
福井県立大学准教授・当研究所客員研究員  清水 葉子氏
○ 「多様化する株式取引メカニズムおよび取引手法」(11月30日)
当研究所主任研究員  福田  徹氏
○ 「arrowhead (東証次世代システム)の概要と稼働後の株式市場について」(11月2日)
東京証券取引所IT開発部調査役  西端 恭一氏
○ 「1990年代の国際金融行政」(9月15日)
東京大学大学院教授  伊藤 正直氏
○ 「最近の第三者割当増資を巡る論点〜問題事例と規制の動向〜」(8月31日)
大和総研制度調査部統括次長  横山  淳氏
○ 「世界株式市場要因がポートフォリオを支配する」(6月29日)
ラッセル・インベストメント インデックス部 インデックス・ストラテジー・ディレクター  小原沢則之氏
○ 「引受審査という仕事」(6月1日)
元楽天証券投資企画部長  津本  肇氏
○ 「日本における高度な市場外電子市場(PTS)の本格始動」(4月20日)
カブドットコム証券執行役PTS推進室長  石川 陽一氏

平成20年度における研究会の開催状況は次のとおりである。

○ 「アメリカにおける家計の資産保有増大とキャピタルゲイン」(3月24日)
立教大学教授  北原  徹氏
○ 「新規公開株式のプライシングにおける機関投資家の役割」(2月16日)
当研究所研究員  船岡 健太氏
○ 「欧州中央銀行の進める証券決済統合の動き」(1月6日)
麗澤大学教授  中島 真志氏
○ 「グローバル同時不況」(12月22日)
慶應義塾大学教授  金子  勝氏
○ 「なぜ、HLI危機の再発が防げなかったのか?」(10月27日)
国士舘大学教授  野下 保利氏
○ 「SWF(ソブリン・ウエルス・ファンド)の傾向と課題」(9月9日)
ブラック・ロック・ジャパン常務取締役  藤田 利之氏
○ 「機関投資家におけるトレーディングの現状」(8月4日)
野村総合研究所金融先端ビジネス企画部上級研究員  角田 充弘氏
○ 「取引所とクリアリング機関」(6月30日)
当研究所客員研究員  吉川 真裕氏
○ 「戦間期の債券市場と銀行・証券」(6月2日)
東京大学教授  粕谷  誠氏
○ 「テクニカル分析の現状」(4月21日)
大和総研 投資戦略部 チーフ・テクニカル・アナリスト  木野内栄治氏

平成19年度における研究会の開催状況は次のとおりである。

○ 「J-REITの評価―債権者の視点と市場の視点」(3月17日)
(株)日本格付研究所 ストラクチャードファイナンス部 チーフ・アナリスト   杉山 成夫氏
○ 「サブプライムローン問題と金融構造」(12月17日)
みずほ証券クレジット調査部シニアクレジットアナリスト  石原 哲夫氏
○ 「株式の夜間取引市場の現状」(12月10日)
SBIジャパンネクスト証券会社CEO  福士 光徳氏
○ 「日本のM&A:その国際的特徴と経済的役割」(10月29日)
早稲田大学教授  宮島 英昭氏
○ 「 The Genesis and Development of the Capital Market in Pre-War Japan」(10月1日)
東京大学大学院教授  岡崎 哲二氏
○ 「中国株式市場の現状と課題」(9月10日)
大和証券投資情報部次長  横路 史生氏
○ 「最近の米国SOX法内部統制実務の展開と日本法への示唆」(8月6日)
跡見学園女子大学准教授  柿崎  環氏
○ 「日本のM&A動向と企業財務の改善効果」(7月30日)
日本政策投資銀行調査部副調査役  岩城 裕子氏
○ 「 上場制度総合整備プログラムについて ―上場制度整備懇談会中間報告を中心に―」(5月21日)
東京証券取引所上場部課長  下村 昌作氏
○ 「拡大するクロッシング・ネットワーク―現状と問題点―」(4月9日)
当研究所主任研究員  福田  徹氏

平成18年度における研究会の開催状況は次のとおりである。

○ (3月7日)
・「新規株式公開に関する規制について」
國學院大學専任講師  若林 泰伸氏
・「グローバルカストディーからみた外国有価証券投資の仕組と課題」
ブラウン・ブラザーズ・ハリマン・インベストメント  江良 明博氏
○ (12月18日)
・「取引所の売買仕法とマーケットマイクロストラクチャー」
野村證券金融経済研究所主任研究員  大庭 昭彦氏
・「ドイツにおけるベンチャー企業と資本市場問題」
慶応義塾大学大学院  三田村 智氏
○ 「2006年の株主総会はどう変ったか」(11月6日)
メリルリンチ・インベストメント・マネージャーズ常勤監査役  藤田 利之氏
○ 「信託法の改正と新しい活用について」(9月25日)
オリエント・コーポレーション法務部長  吉元 利行氏
○ 「企業買収を巡る最近の法改正」(8月7日)
大和総研主任研究員  横山  淳氏
○ 「 ヘッジファンドとアメリカの金融構造 ―CAPMの世界から行動ファイナンスの世界へ」(6月26日)
国士舘大学教授  野下 保利氏
○ 「ドイツ証券市場史」(5月1日) 
北星学園大学教授  山口 博教氏